やはり自社に採用担当者を置いて、採用力をあげていく必要を感じていましたが、

あながち間違っていないかなと最近感じています。

なぜかというと、

アメリカでは、リンクトイン上に登録されているリクルーターは、

52万人いることが分かったからです。

つまり、採用担当者専門の役割を担う人がそれだけいるということです。

もちろんアメリカと日本が違うことは承知しています。

ただ、違うデータでアメリカと日本の採用経路のデータを比較して見てみると…

日本とアメリカの採用経路は非常によく似ていることが分かりました。

そこには52万人もの人が介在して採用活動を行っているということです。

もちろん、他に比較する必要があるデータとして、

アメリカでは給与はネット上に表示しない傾向があり、

日本は表示していることが一般的だということがありますが、

52万人もの人が介在している理由は給与交渉だけなのか？と考えると、

そうではない部分もあるのではないかと思います。

今後のインターネットの流れや雇用の多様化の状況を考えると、

現在もさまざまなサービスが生まれています。

そう考えると、そういった採用の流れについていけるように、

やはり自社にもリクルーターと呼ばれる積極的に攻める採用担当者を

増やしていく必要があると思っています。

日本の状況だけを見ても、高齢化が進んでいるわけですから利用者の営業よりも

採用の強化の方が大事になってくる時代になるのではと思います。

まだまだ、断片的な情報ですが、いろいろな情報を見ていると、

今後はこういった採用担当者を置くという流れが増えていかざるを得ないと考えます。